コンサルタントの集客方法8選！案件獲得率を劇的に向上させるマーケティング戦略

コンサルタントとして独立開業したはいいものの、案件獲得に苦労している方は多いのではないでしょうか。企業に所属しながらコンサルタントをするのと、独立してからでは知名度や実績の違いからなかなか集客できず苦労する人は多いはず。

本記事では、集客課題にお悩みのコンサルタントに向けて、おすすめしたい集客方法について紹介しつつ、集客するためのポイントまで網羅的に解説していきます。財務系、人事系、IT、経営など問わず、ぜひ参考にしてみてください。

コンサルタントが集客するためのポイント

サポート力や提案力、どれだけコンサルタントとして力があったとしても、その事実をお客様となり得るユーザーが知らないと集客には繋がらないでしょう。

ましてや、コンサルタントは大手や中小企業、同じように個人として独立しているなど競合が多い現状があります。そのため、集客をするにはマーケティング戦略が欠かせません。

ここでは、コンサルタントが集客するためのポイントについて紹介していきます。

1.独自の強み（USP）を策定する

多数の競合に負けないコンサルタントになるためには、コンサルタントとしてどのような強み・ウリがあるのか、「他社にはできない、自社だからこそ提供できる価値」を打ち出すことが重要です。そうすることで、顧客や市場に対して独自の付加価値を提供することが可能になるでしょう。

大手企業に所属しているコンサルタントとは違い、中小・個人で活動するコンサルタントほど、独自性や専門性に特化し、ユニークである必要があります。なぜなら人的リソースや知名度では大手企業には勝てないためです。

USPの打ち出しが成功すれば、顧客や市場に対して、唯一無二の存在になることができるでしょう。

2.サービス内容を明確にする

コンサルタントの業務はすべてのクライアントに対して、同じサービスを提供するものではないため、定価がなくその価値（料金に見合うものなのか）がわかりにくいという課題があります。

そのため、各戦略、実行プランを具体的かつ抽象的な言葉を使わずにわかりやすくしながらアピールすることが重要です。

ターゲットによっては横文字が苦手な層や、専門的な用語が合った方が信頼できるという層もいるため、ペルソナに対して適切に訴求することを意識しましょう。

3.具体的な成果をアピールする

集客対策を行う際はどの媒体を利用するにしても具体的な成果をアピールすることは重要です。実績がないコンサルタントは、それだけで検討対象から除外されてしまいます。まだ起業したてで実績がないという人は、まずは規模が小さいものでも実績をつくることから始めましょう。

コンサルタントは信頼関係を構築することが大切なので、どのようにしたら顧客から信頼を勝ち取ることができるのかを考えながら行動をしなくてはなりません。

どのようにして顧客の事業を発展させたか具体的な成果をアピールすることで、信頼を得ることができるでしょう。

コンサルタントの集客方法

ここからは、コンサルタントが実施したい具体的な集客方法について紹介していきます。いくつか紹介しますが、どれもすべて行うのではなく、自社がターゲットとするユーザー、コンセプトなどから適切な方法を選択し、実践するようにしましょう。

Webサイトの開設

Webサイトは、インターネット上の名刺代わりとなるほか、集客ツールとして重要な役割を担います。Webサイトは、24時間稼働する営業マンのような役割やSNSやポータルサイトなど、ほかの集客ツールからの遷移先としても利用が可能なため、必ず用意したいツールといっても過言ではありません。

とくにコンサルタントの場合、提供するサービスの詳細がわかりにくいことが多いため、自社の情報を網羅的に掲載でき、ユーザーに対して効果的にアプローチが行えるWebサイトとの相性は良いと考えます。

ただし、成功事例やコンサルタント紹介などのページを用意する際は、事実と異なる実績を紹介したり、経歴を偽ったりなどして、誇大表現をしないようにしなくてはなりません。

少しでもユーザーに怪しさを感じさせてしまうと、せっかく興味をもってサイトへ訪れた見込み顧客も信頼関係の構築が出来ず、サイトから離脱してしまう可能性が高いです。

実績の紹介やサービス紹介、会社紹介など、Webサイトに用意するコンテンツは曖昧な表現を使わずに説得力のある具体的な内容で作成するようにしましょう。

SEO対策

SEO対策とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジン上で、特定のキーワードを検索したときに、自社のWebサイトや記事コンテンツを検索結果上位に表示させるための取り組みのことを指します。

SEO対策は、結果が出るまでに時間がかかるため、即効性のある対策ではありませんが、上手くいけば費用をかけずにサイトへの訪問者数を増やすことが可能です。経営コンサルタントであれば、経営に関するノウハウを、不動産コンサルタントなら、不動産運用に関する知識やユーザーのためになるような情報の発信をブログで作成するなどして、さまざまなキーワードで順位取得を目指しましょう。

「自社名を検索したときに上位表示出来ていればそれでいい」という方もいるかもしれませんが、たとえ自社名であってもSEOを意識した取り組みを行わなければ、上位に表示されないこともあるため、ホームページを作成する際に合わせて対策を施すことをおすすめします。

ポータルサイトへの登録

集客の窓口を広げる施策としてポータルサイトの利用も検討しましょう。コンサルタントが集客窓口として利用可能なポータルサイトには以下のような媒体があります。

• ランサーズ
• 比較ビズ

ランサーズは仕事を依頼したい企業と、仕事を受けたいフリーランスがマッチングするサービスで、個人でコンサルタントとして活動している方にオススメの媒体です。一方で、比較ビズは発注先企業を探す媒体なので、企業としてコンサルティングを行っている会社におすすめのサービスといえます。

どちらも全国各地から依頼を受けることができ、登録しておくだけで、集客窓口としての利用が可能です。その他にもさまざまなポータルサイトがありますが、掲載料金がかかる媒体もあるため、登録する際は必ず掲載に際しての掲載料や注意点を確認しておきましょう。

SNS開設

SNSにはFacebook、Instagram、X（旧Twitter）、LINEなどさまざまな媒体があり、SNSを使って集客を成功させるためには、自社のビジネスと相性の良い媒体を選ぶことが重要になります。そこで、運用を始める前に、以下6つの点を押さえておきましょう。

1. 目的を決める
2. ターゲットを定める
3. コンセプトを明確にする
4. 自社サービスと相性の良いSNSを見極める
5. 役立つ情報・共感を得られる発信をする
6. 改善する

まず、SNSを運用する目的を決めなくてはなりません。ブランディングなのか、集客なのか、ここがブレるとその後の運用全てに影響します。

目的が明確になったら、次はターゲット・コンセプトを定めましょう。企業の代表なのか担当者なのか、ターゲットを明確にしたうえで、どのような情報を届けるのか、そのターゲットに最終的にどうなってほしいのか方向性を定めると発信するべき情報がわかりやすくなります。ここまでしっかりと設定できれば、どのSNSを運用すべきか決めやすくなるでしょう。各SNSのユーザー層やどのような情報発信に優れているか調べて見極めてください。

アカウント開設後は、コンテンツの投稿、結果をみて改善。すぐに結果が出るものではないため、根気よく続けることが大切です。

広告掲載

広告には大きく分けてオンラインで行うものとオフラインで行うものの2種類にわけられます。さらにそこから細分化すると、Google広告やSNS広告、チラシ広告など種類は非常に豊富です。

それぞれ、刺さりやすい年齢層や属性が異なるため戦略を立てずに、広告出稿を行ってしまうと売上に繋がらず広告費ばかりかかってしまいます。ですので、広告掲載をする際はターゲットに合わせて出稿する媒体を選ぶ発想は欠かせません。

また、広告を出稿する際に、ホームページを遷移先とする場合、サービスページや企業サイトなどのウェブページにするのか、それとも1枚ペラでつくられることの多いLPタイプにするのか、ホームページのデザインが集客に大きく影響します。

いくらターゲットを適切に設定したとしても、刺さりにくいデザインやテキストにしてしまうと折角の広告も無駄になる可能性もあるため、広告を出稿する際はあらゆる観点から、効果を高められるようにすることが重要でしょう。

>>>ターゲット設定とは？中小企業こそ取り組むべき理由と決め方を解説
>>>LP（ランディングページ）とは？作り方や活用方法、制作時に意識したいポイントを紹介！

口コミ獲得

あらゆる集客施策のなかで、成約に繋がりやすいのが、知人・友人による紹介でしょう。口コミによる集客がなぜ他の施策とくらべて、成約しやすいのか。それは信頼性の獲得がしやすいことが理由として考えられます。

知人・友人からの紹介であれば、どのような施策を行ってもらったのか、その効果など具体性・根拠のある情報を得ることができるため、自らネット上で利用者の声を見るよりも信頼性が向上します。

とはいえ、インターネット上での口コミ獲得も蔑ろにしてはいけません。昨今ではSNSや
動画プラットフォームの利用者拡大によって、「口コミマーケティング」に注力している企業も少なくないでしょう。

インターネットの普及に伴う消費行動の変化により、口コミの影響力が増したこともあり、口コミの獲得は、オンライン・オフライン問わず重要です。

>>>口コミマーケティングとは？代表的な手法やメリットを成功事例とともに解説

イベントの開催

コンサルタントにとって、セミナーの開催や相談会などイベントの開催は、ターゲットと直接接触できるため、信頼や安心感が得られやすく、顧客獲得の場として効果的といえるでしょう。

このようなイベントに参加する人は何かしらの悩みや課題を抱えており、有益な情報を求めて参加しているので、解決につながるような内容で満足度の高いイベントを構成できれば、顧客へと昇華する可能性が高いです。

また、イベントを開催する際は、顧客となりえそうな人と繋がりを持っておくことも大事なことなので、メルマガの運用やLINE公式アカウントを開設しているのであれば、そこへ登録を促すことを忘れず行っておきましょう。

書籍出版・メディアへの出演

書籍出版やメディアへの出演は、直接的な集客には至りにくいですが、ブランディングの向上へと繋がります。ブランドの確立ができれば、マーケティングが非常に楽になり、価格競争にも巻き込まれづらくなるため、可能であれば取り入れたい施策のひとつです。

ブランディングに注力する場合は、まず自社の強み、コンサルタント自身の強みを洗い出すことから着手すると良いでしょう。もし、独自の強みを見つけることができれば、他社との差別化に繋がることはもちろん、強力なブランドを築くことが可能です。

ただし、ブランドの確立は短期的な戦略ではないため、根気強く、そして注意しながら対策を進める必要があります。万が一、ブランドに傷がつくようなことが起きてしまうと、修復するまでに相当な年数がかかってしまうため、そのようなことがないようにしましょう。

集客がうまくいかないコンサルタントの特徴

大手コンサルティング会社や、独立開業しているコンサルタントなど、競合が多いコンサルティング業界において、集客に失敗するとあっという間に廃業へと追い込まれてしまう可能性が高いです。

ここでは、集客対策を行っているのにも関わらず、集客できないコンサルタントの特徴をいくつか紹介していきます。

1. ホームページやSNSの更新をしていない
2. 効果検証をしていない
3. 営業スキルが不足している

それぞれ解説していきます。

ホームページやSNSの更新をしていない

ホームページやSNSは開設して終わりではなく、運用を行ってこそ効果を発揮するものです。運用しなければ見てもらう人を増やすことができず、Web上の名刺代わりにしかなりません。

もちろん、名刺代わりとして利用していて、そこからの集客は考えていないという場合は別ですが、集客のために作成をしたのであれば、どのようにしたら「ホームページやSNSで投稿したコンテンツを多数の人に見てもらえるのか」を考えることが重要です。

また、実績の紹介やプロフィールページなど更新できる箇所がある場合は適宜更新を行いましょう。お客様が自社のページを見てどのように思うのかを意識しながらコンテンツを作りこむことが大切です。

効果検証をしていない

どの集客対策においても、しっかりと効果検証を行いましょう。施策として間違っているのか正しいのかということは検証しないことにはわかりません。

集客が上手くいかない場合、もしかしたら、対策内容ではなく、ターゲットやコンセプト自体にズレがある可能性も考えられます。検証を行わないまま進めてしまうとそういった事実に気づかずに手遅れになるケースもあるため、PDCAサイクルを回しながら対策を進めていきましょう。どのように検証すれば良いかわからないという方は、分析ツールの導入を検討してみてください。

>>>アクセス解析ツール6選を比較！Webサイト分析に役立つツールの選び方とは？
>>>無料版も！SNS分析ツール9種を徹底比較！マーケターは特に必見

営業スキルが不足している

集客対策によって、顧客との接点が出来たとしても、営業スキルが不足しており、成約まで至らないケースがあります。営業スキルは一朝一夕でどうにかなるものではないため、日々通常業務とは別に磨く必要があるでしょう。

営業スキルを磨くための方法に関しては以下のようなものが挙げられます。

• 過去の商談を振り返る
• 傾聴力を鍛える
• 相手に合わせた話し方を意識する
• 顧客アンケートを実施する

その他にも曖昧な指摘や根拠に基づく提案が出来ていないと、信頼関係の構築がうまくできずに、「コンサルティングは不要」と思われてしまう原因になり得ます。

提案力や課題解決力も営業スキルのひとつとして身につけておくと、商談の際、役に立つでしょう。

まとめ

本記事では、コンサルタントの集客方法について解説しました。

コンサルティング業界の市場規模は年々拡大しており、2022年から2030年の成長率は19%と言われています。その拡大に伴い、大手コンサルティングファームや総合系コンサルティング会社は採用枠を拡大しており、企業に属しているとはいえコンサルタントを職とする人は増加傾向にあると考えられるでしょう。

参考：日本のコンサルティング市場規模将来予測（2023‐2030）｜コンサル市場規模2023年版～後半～

副業解禁が広まりつつある現在の日本において、副業として個人でコンサルティングを行う人も今後は増えるかもしれません。

競合が多いコンサルティング業界で生き抜き、企業または個人事業主として経営を安定化させるには、適切な集客対策を行い、その効果を最大化させることが重要です。