電子チラシ（デジタルチラシ）を利用するメリットとは？代表的なサービス5選も紹介します！

販促手段の1つとして用いられるチラシ。

従来は新聞の折り込みやポスティング、街頭配布などで配られる「紙のチラシ」が一般的でしたが、近年ではWeb上で閲覧できる「電子チラシ（デジタルチラシ）」の需要が高まりつつあります。

オフラインではなくオンラインで配信することにより、どのような効果が期待できるのか。本記事では電子チラシを導入するメリットについて解説したうえで、代表的な配信サービスを5つ紹介していきます。

電子チラシ（デジタルチラシ）とは

電子チラシ（デジタルチラシ）とは、その名の通り、PC・タブレット・スマホなどのデジタル端末で閲覧できるチラシのことです。

これまで「チラシ」といえば、新聞に折り込まれて各家庭へ配布される、いわゆる「折り込みチラシ」と呼ばれる形態が主流でした。しかし、インターネットの普及に伴い、新聞の購読率は年々低下。公益財団法人 新聞通信調査会の調査によると、2021年時点での新聞購読率（全国）は61.4％となっており、同財団が調査を開始した2008年度以降、減少傾向が続いているとされています。

（参照：公益財団法人 新聞通信調査会「第 14 回 メディアに関する全国世論調査（2021 年）」）

そんな中、新たな販促手段として伸びを見せているのが「電子チラシ（デジタルチラシ）」です。

全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会の3団体が「国内にスーパーマーケットを保有する企業」を対象に実施した合同調査によると、新聞折り込みチラシ以外の販促手段として「電子チラシ」を実施している企業は、2021年時点で49.3％。「自社ホームページ内にチラシ掲載」の74.2%、「SNS」の49.6%に次いで、3番目に高い実施率となっています。2020年の32.1％からその割合が大きく増加していることからも、その注目度が高まっていることがわかりますね。

（参照：全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会「2021年スーパーマーケット年次統計調査」）

電子チラシを利用する5つのメリット

電子チラシを利用する主なメリットとしては、次の5つが挙げられます。

①新聞未購読層にチラシの情報を届けられる ②広告効果を検証しやすい ③コストを削減できる ④在庫管理が不要 ⑤電子チラシから別ページへの遷移を促せる

詳しく見ていきましょう。

①新聞未購読層にチラシの情報を届けられる

1つ目のメリットは、幅広い層にチラシの情報を届けられる点です。

折り込みチラシの場合は、主に新聞購読者層にしか情報を届けられませんが、Webサイトやアプリで閲覧できる電子チラシであれば、新聞未購読者層にもアプローチできます。消費者側も時間や場所を気にすることなくスマホやタブレットを使って気軽に閲覧できるので、発信者側と受信者側の双方にとってメリットの大きい販促手段といえるでしょう。

ただし、インターネット利用率の低い層にはリーチしづらいため、内容によっては紙媒体の方が高い効果を得られるかもしれません。デジタル、アナログそれぞれにメリット・デメリットがあるので、発信する内容との相性も踏まえたうえで、適切な媒体を選ぶようにしましょう。

②広告効果を検証しやすい

2つ目のメリットは、広告効果を検証しやすい点です。

紙のチラシでも効果を測定することはできますが、オフラインで得られる情報には限りがあるため、どうしてもオンラインほどの詳細な分析はできません。

一方、電子チラシであれば、閲覧数や閲覧エリアといったユーザーの行動データを細かく取得できます。アクセス解析ツールなどを用いてチラシ上のユーザーの動きを可視化することもできるので、効率的に施策を改善していくことができるでしょう。

③コストを削減できる

3つ目のメリットは、紙媒体よりも低コストに抑えられる点です。

内製化するにしろ、外部に委託するにしろ、紙のチラシを配る場合は、印刷・配布にそれなりの費用が発生します。これに対して、電子チラシはデータさえあればオンラインで簡単に配信できるため、前述したような費用が発生しません。自社のホームページに掲載したり、SNSで発信したり、有料の電子チラシサービスを利用せずに配信する方法もあるので、工夫次第では大幅にコストを削減できるでしょう。

④在庫管理が不要

4つ目のメリットは、在庫管理にかかる手間を削減できる点です。

紙媒体の場合は、データを印刷して保管する必要があるため、場合によっては大量の在庫を手元で管理する必要があります。1種類だけなら大した負担にならないかもしれませんが、数種類のチラシを抱えている場合は在庫管理も煩雑になりやすいため、その分、担当者にかかる負担も大きくなってしまうでしょう。

その点、電子チラシは紙に刷る必要がないため、物理的な在庫を抱える心配がありません。データが複数ある場合もインターネット上に保管できるので、印刷物に比べれば管理しやすいのではないでしょうか。

⑤電子チラシから別ページへの遷移を促せる

5つ目のメリットは、電子チラシから別のページへ誘導できる点です。

紙のチラシでもQRコードなどを掲載してWebページ誘導することはできますが、電子の場合はPCやスマホでチラシを閲覧している流れでリンク先へ飛べるため、QRコードの読み取りよりも少ない工程で遷移先へ誘導することができます。消費者に手間取らせることなく目的のページへ導くことができるのは、電子チラシの大きなメリットといえるでしょう。

電子チラシの主な配信方法

電子チラシの配信方法としては、主に以下の2つが考えられます。

・自社ホームページへ掲載する ・電子チラシ（デジタルチラシ）サービスを活用する

それぞれ確認していきましょう。

自社ホームページへ掲載する

1つ目は、紙チラシをPDF化して自社ホームページへ掲載する方法です。

印刷することを想定して作られたデザインなので、文字を拡大して読めるようにするなど読み手への配慮は欠かせませんが、紙チラシのデータをPDFファイルに変換して公開するだけなので、誰でも手軽に始められます。SNSやメルマガなどを運用している場合は、そちらでも情報発信を行うことで、広告効果をさらに高めることができるでしょう。

電子チラシサービスを活用する

2つ目は、電子チラシサービスに自店舗のチラシを掲載する方法です。

利用するにあたって多少のコストは発生しますが、自店舗の存在を知らないユーザーにもチラシを見てもらえるため、認知拡大および新規顧客の獲得に期待が持てます。電子チラシサービスの中には集計・分析機能を搭載しているものも多く、配信後の効果検証もしやすくなっているので、PDCAサイクルを効率よく回すことができるでしょう。

電子チラシサービスおすすめ5選

最後に、代表的な電子チラシ配信サービスを5つ紹介します。

・LINEチラシ ・Shufoo！ ・トクバイ ・チラシプラス ・クラシルチラシ

それぞれの特徴を1つずつ解説していきます。

LINEチラシ

「LINEチラシ」は、株式会社LINEが提供する電子チラシサービスです。

最大の魅力は、LINEを利用している8,900万人（2021年6月末時点での月間利用者数）ものユーザーに向けて、チラシを配信できること。ユーザーのみなし属性やエリア情報などを基に、パーソナライズした情報を届けられるため、高い訴求効果が期待できます。

また、LINE公式アカウントの「自動友だち追加」で、ユーザーとの関係構築を図れる点も魅力的です。ユーザーが特定の店舗ページをお気に入り登録すると、その企業または店舗のLINE公式アカウントが自動で友だち追加されるようになっています。そのため、運用次第では、その広告効果をさらに高めることができるでしょう。

公式サイト：LINEチラシ

Shufoo！

「Shufoo！」は、2022年3月時点で4,600社以上の企業に利用されている電子チラシサービスです。

チラシ掲載のほか、SNSに投稿する感覚で店舗情報をリアルタイムに発信できる「タイムライン」や単品商品をPRできる「ピックアップ」、30秒程度の販促動画で効果的に訴求できる「動画チラシ」など、電子チラシの枠を超えた多様な配信手段が用意されており、このサービス1つで店舗の魅力を余すことなくユーザーへ伝えることができます。

また、「Shufoo！」は自社ホームページと連携できるようになっているのも特徴の1つ。1度の投稿で「Shufoo！」と自社ホームページが同時に更新されるため、これまで配信業務を手動で行っていた場合は、その業務効率を大幅に改善できるでしょう。

公式サイト：Shufoo！

トクバイ

「トクバイ」は、55,000店舗以上（2020年3月時点）の掲載店舗数を誇る電子チラシサービスです。食品スーパーをはじめ、ドラッグストアやホームセンター、家電量販店、アパレルショップなど多種多様な業界で導入されています。

特徴的なのは、店舗オリジナルページを制作できる点です。単にチラシを掲載するだけでなく、イベント告知やクーポン、レシピ紹介など店舗独自の情報をオリジナルページで発信できるため、他社と差別化を図りやすくなっています。

自社ホームページやECサイトとも連携できるようになっているので、的確な導線を引くことができれば「トクバイ」経由での流入も増やせるでしょう。

（参照：株式会社ロコガイド「チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」アプリをリニューアル！」）

公式サイト：トクバイ

チラシプラス

「チラシプラス」は、店舗販促に必要な機能を網羅した電子チラシサービスです。チラシ掲載に加え、タイムセールやクーポン、日替わり特売など、お得な情報を出先や店頭からでも簡単に配信できるようになっているため、その日の仕入れや天候などに応じて柔軟に対応できます。

また、「チラシプラス」は、電子チラシ配信業務の運用代行サービスを設けているのも魅力的です。デジタルチラシの作成から配信管理設定まで、申し込みから公開に至るまでの作業を依頼できるため、人手が足りないときでも利用しやすいでしょう。

公式サイト：チラシプラス

クラシルチラシ

「クラシルチラシ」は、レシピ動画サービス「kurashiru」を運営するdely株式会社が提供する電子チラシサービスです。2020年3月のリリース以来、急速に契約店舗数を拡大しており、わずか半年（2020年10月）で、その数を19,562店舗にまで伸ばしています。

本サービスの強みは、20～30代をメインユーザーに持つレシピ動画サービス「kurashiru」上で電子チラシを配信できることでしょう。紙のチラシでは情報が届きにくい若年層へ向けてもアプローチできるため、若年層集客へ課題を持っている企業・店舗に向いているサービスといえるかもしれません。

（参照：dely株式会社「日本最大のレシピ動画「クラシル」、店舗販促のデジタル化支援事業に参入　開始から半年で契約店舗数が約2万に急伸」）

公式サイト：クラシルチラシ

電子チラシを配信して集客力を強化しよう

これまで、チラシといえば紙のチラシを配布するのが一般的でした。しかし、近年では販促活動をオンラインへシフトする企業も増えてきており、その手段の1つとして電子チラシの需要が高まっています。

冒頭でも取り上げた全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会の合同調査によれば、新聞折り込みチラシの発行率は2021年時点で90.3％と高い割合を維持しているものの、今後の発行意向を問う項目では「発行数を減らしたい」と答えた企業が45.2%と半数近くまで上っており、新聞折り込みチラシに対して消極的な姿勢を見せていることがわかります。

もちろん、紙チラシには紙ならではの良さがあるので、一概に電子チラシが良いとは言えませんが、新聞折り込みチラシ以外の手段として「電子チラシ」の実施率が大きく伸びていることからもニーズが高まっていることは確かです。紙のチラシと併用するにしろ、オンラインへ移行するにしろ、電子チラシを活用する企業は今後も増えていくことでしょう。

（参照：全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会「2021年スーパーマーケット年次統計調査」）

また、後半でお伝えしたように、電子チラシサービスの中には、チラシ配信に留まらない多様な機能を搭載しているものも存在します。デジタルならではの機能を駆使することで、紙のチラシでは実現できなかったようなユニークな施策を講じることもできるので、集客力を強化したい方は、電子チラシサービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。