NFTってなに？アート・ゲームの作り方や販売方法をわかりやすく説明！

2021年に入り、さまざまなメディアで「NFT」という言葉が話題に上がるようになりました。デジタルコンテンツの「唯一性」を証明できる技術として、アートやゲームをはじめとした領域でにわかに注目されています。

海外ではNFTを利用したデジタルアートが数億円の価格で落札されたり、国内でも小学3年生が自由研究で取り組んだ作品に数十万円の値がついたりと、アート領域では「NFTバブル」ともいえる状況が起きているのです。NFTアートは現在「投機対象」としても関心を集めているため、取引市場の拡大にともない、クリエイターにとってマネタイズのチャンスも広がっていくと考えられます。

一方で、「無名の状態からでも多額の収入を得られる可能性がある」という話題性が先行しているために、「NFTとはそもそも何なのか」という点が見通しにくい面もあるでしょう。この記事では、NFTの概要をわかりやすく解説したうえで、今後の展望や、具体的なアート作品などの作り方・販売方法について説明していきます。

NFTとは

NFTとは“Non-Fungible Token”の略であり、日本語では「非代替性トークン」と訳されます。

一見理解しづらい言葉ですが、具体的な内実としては、さしあたり「替えのきかない鑑定書」と考えておけばよいでしょう。イメージとしては、デジタルコンテンツに「誰が作成し、どのような経路をたどって現在の所有者の手元に渡ったか」という証明書を付与する技術です。

これまで、デジタルコンテンツは複製が容易なため、唯一性や希少性といった価値を持たせることが困難だと考えられてきました。しかし、「鑑定書」や「証明書」としての役割を持つNFTを発行することで、そのコンテンツが「オリジナル」のものであることが示せるようになったのです。

これにより、デジタルコンテンツが「一点ものの芸術作品」のような「資産」としての価値を帯びるようになり、各分野での投機熱が高まっています。今後はこのような「デジタルコンテンツ＝資産」という構図がますます広まっていくと考えられるでしょう。

NFTと仮想通貨の違い

データの改ざんや破壊を防止するうえで、NFTには仮想通貨と同様の「ブロックチェーン」という技術が用いられます。

ブロックチェーンについて、「一般社団法人 全国銀行協会」の定義では、「取引履歴を暗号技術によって過去から1本の鎖のようにつなげ、正確な取引履歴を維持しようとする技術」とされています。チェーンを構成する各ブロックには、取引記録などのデータの他「ブロック同士をつなげるための情報」が記録されており、データを個別に改ざんすることができない仕組みになっているのです。
（引用・参照：一般社団法人 全国銀行協会「ブロックチェーンって何？」）

このように、「過去に行われた取引を改ざん不可能な形で記録する」という性質から、ブロックチェーンは信用性が求められるデジタル情報の管理に応用されています。

「ブロックチェーンの技術を用いた資産」という点で、NFTと仮想通貨は共通していますが、異なるのは「代替性」というポイントです。仮想通貨は「代替性トークン」であり、現実の紙幣や硬貨のように、「どれであっても同じ価値が担保される」という性質を持っています。対して「非代替性トークン」であるNFTには固有の識別情報が与えられるため、「他に同じものが存在しないオリジナル」という性質が生じることになるのです。

NFTコンテンツは市場で取引できる

NFTの「非代替性」という言葉は、「通貨と交換できない」ことを意味するのではありません。通常の芸術作品と同様、NFTが発行されたコンテンツも、市場で自由に取引できます。

コンテンツ制作者と購入者の直接的な売買はもちろん、購入したユーザーが当のコンテンツを二次販売することも可能です。所有者が複数回にわたって移転した場合にも、ブロックチェーン上には一連の取引情報が記録されますので、それが「どのように現在の所有者に渡ったか」も明らかであり、コンテンツの真正性・唯一性は損なわれません。

さらに、NFTにはさまざまな付加機能を与えることができます。とりわけNFTの取引プラットフォームにおいて多く導入されているのが、いわゆる「転売」の際に作者（もともとの販売者）にも手数料が還元される「ロイヤリティ」のシステムです。作者の手元を離れ、二次販売、三次販売と所有権が移行する際にも、取引価格の一部が自動的に作者に支払われる機能が広く採用されています。

NFTのアートやゲームへの応用可能性

NFTの応用可能性はさまざまな領域に及ぶと考えられますが、とりわけアートやゲームなどのコンテンツ制作者にとっては恩恵の大きな技術だといえます。

以下では、「制作者や所有者の権利を守り、コンテンツの希少性を担保できる」というNFTの特性が、具体的にどのような形で活かされるのかを考察していきます。

クリエイターの自主的な収益化

NFTの技術は、「それが誰の作品か」を明らかにしてくれるため、贋作や複製が生じやすいデジタルアート領域において作家を守ることにつながります。

とりわけクリエイターが「限定コンテンツ」をデジタル形式で販売しようとする場合、これまでは複製や転売のリスクを考慮する必要がありました。NFTの技術により、「オリジナル」の複製が困難になるとともに、転売時にもロイヤリティを通じてクリエイターに利益がもたらされるため、無断転用による収益減少といったリスクを防止しやすくなるでしょう。

これから収益化を目指すクリエイターにとっても、代理店などを挟む必要なく、直接の取引のなかで自動的に自身の権利を守れるようになるため、作品を管理することが容易になると考えられます。手間をかけることなくコンテンツの独自性を担保できるシステムは、多くのクリエイターにとって強い味方になるはずです。

トレーディングカードなど「コレクター分野」のデジタル化

デジタルデータの希少性を担保するNFTの技術により、トレーディングカードをはじめとするコレクター界隈においてもデジタル化が加速していくと考えられます。

すでに世界的な市場を獲得している例としては、バスケットボール選手のハイライト動画をNFTデータとして所有できる「NBA Top Shot」というサービスが挙げられます。通常のトレーディングカードと同様に、カードパックが販売されており、それぞれのカードに「コモン」や「レア」といった希少性が設定される形式です。二次販売の市場では、人気選手の希少カードに数千万円の値がつくケースも出ています。

これまでのデジタルコンテンツは、「自分だけのコレクションを集める」という趣味とはマッチしない面がありましたが、NFTの普及により今後はコレクター分野でも発展していくと予想されます。

ゲーム内のアイテムが現実でも価値を持つ？

NFTはゲームへの応用例も数多く見られ、導入方法もさまざまです。ゲーム内で「限定アイテム」を発行する際にNFT技術を利用するケースの他、ゲームのシステムそのものがNFTによって成り立っているものもあります。

たとえば共通の仮想空間内でキャラクターを自由に動かせる「The Sandbox」は、ゲーム内の土地や、プレイヤーが作成したアイテムにNFTを発行しており、取引価値を担保する仕組みができています。ゲーム内通貨「SAND」を通じて、プレイヤー間で土地やアイテムを売買し、オープンワールドを充実させていくことができるということです。

さらに、ゲーム内通貨「SAND」は仮想通貨としても取引されており、ゲーム外でも価値を有します。今後、爆発的にヒットするNFTゲームが登場すれば、そのゲーム内通貨が現実においても大きな価値を持つ、というケースが珍しくなくなる可能性もあるでしょう。

NFTアートの作り方・販売方法

NFTの技術について知識がない状態でも、自身の作ったアート作品やその他のコンテンツにNFTを付与し、市場で取引することは難しくありません。NFTコンテンツを専門に扱う取引プラットフォームも登場しており、今後もその規模は拡大していくと考えられます。

以下では自身でNFTアートを作り、販売する際の基本的な流れを解説していきます。

NFTマーケットプレイスの選定

NFTでアート作品などのコンテンツを販売する際には、NFTアートの売買や二次取引に対応したプラットフォーム（NFTマーケットプレイス）を選ぶ必要があります。対応通貨や取り扱いコンテンツなどを比較しながら、自身の活動内容に合わせたものを選択しましょう。

現在、世界最大規模の市場を確保しているのは、「OpenSea（オープンシー）」というサービスです。イーサリアムを取引基盤としたプラットフォームであり、著名アーティストから一般のクリエイターまで、さまざまな作品が取引の対象になっています。

今のところ、日本円に対応しているサービスは極めて少ない状況です。そのうち、アート作品などを販売できるプラットフォームとしては「Adam byGMO」が挙げられますが、2021年11月現在はβ版として運用されており、出品できるのは一部のクリエイターに限られています。

取引用口座の準備

現在、多くのNFTマーケットプレイスにおいては、イーサリアムによる決済が一般的になっています。そのため取引を行うにはイーサリアムを利用できる環境を用意することが必要です。

多くのマーケットプレイスで必須となる準備としては、「Coincheck（コインチェック）」などのイーサリアムに対応した「仮想通貨取引所」への登録と、「MetaMask（メタマスク）」などのイーサリアム決済ができる「ウォレット」の用意が挙げられます。

マーケットプレイスによって対応する通貨やウォレットは異なりますので、対応通貨に合わせた取引所への登録と、マーケットプレイス上の取引に対応したウォレットを選択しましょう。

コンテンツの作成

マーケットプレイスを利用する場合、NFTをコンテンツに付与する操作はクリエイター側には必要ありません。通常のコンテンツ制作と同様に、作業を進めていきましょう。

ただし、コンテンツのファイル形式には注意が必要です。当のマーケットプレイスが対応している形式でなければ出品できませんので、事前に「どのファイル形式で出品できるか」を確認しておきましょう。たとえば先のOpenSeaにおいては、「JPG,PNG,GIF,SVG,MP4,WEBM,MP3,WAV,OGG,GLB,GLTF」といった形式での出品が可能です。

コンテンツを規定のファイル形式でアップロードし、出品操作を行えば、NFTが自動的に付与されます。

コンテンツの販売

コンテンツが完成したら、マーケットプレイスで定められた販売方法に従い、出品を行いましょう。プラットフォームによって、「固定価格かオークション形式か」「二次販売時以降のロイヤリティは何％か」など、販売の形式を設定できます。

自身で作成したコンテンツの他、購入したコンテンツを再度販売することも可能です。購入したコンテンツはマーケットプレイスのアカウント上に記録されているため、ごく簡単な操作で二次販売の手続きを行うことができます。

まとめ

デジタルコンテンツに「希少性」や「真正性」を与えるNFTは、制作会社やクリエイターにとって、これまでになかったビジネスモデルの創出につながる技術です。NFTの市場はまだ開拓されたばかりですが、その技術的な可能性の大きさから、すでに爆発的な拡大が予想されています。これからは、「デジタルコンテンツを楽しみながら資産を運用する」というユーザーが世界的に増えていくかもしれません。

一方で、現状ではNFTコンテンツを「著作物」や「資産」あるいは「商品」として扱うための法制度は整備段階にあります。たとえばソーシャルゲームの「ガチャ」のようなシステムでNFT化されたアイテムを取得する、といった形式が賭博に該当する可能性など、マネタイズにあたって注意すべきポイントが生じてくる可能性もあるでしょう。

とはいえ今後、NFTの技術がデジタルコンテンツの趨勢を大きく変えていくことは疑いえない状況だといえます。法制面など各方面の動向に留意しながら、自身に合ったプラットフォームを選び、コンテンツの内容や売り出し方を模索していくことで、新たなビジネスモデルを見出すことができるかもしれません。