飲食店のDXはどう始める？デジタル化で顧客満足度を向上させる方法

飲食店において上手くDXに取り組むことができたら、顧客満足度の向上はもちろん、リピーターの獲得にもつながります。「いつもお客さんでにぎわうあの店の裏にはDX化があった」という例も少なくありません。

そこで本記事では、飲食店がDXで解決できることや成功事例、失敗しない導入の仕方からおすすめツールに至るまで、まるっと解説します。

店舗の大小は関係ないのです。お客さんに“より便利に”“より快適に”食事を楽しんでほしい。

そんな想いを持った飲食店経営者の方にこそ、是非読んでいただきたい内容です。

飲食店にDXは必要か？

DXとはそもそも何を示すのか、そして飲食店におけるDXの必要性について、紐解いていきます。

飲食店におけるDXとは

飲食店におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を駆使して、接客やお会計、予約も含めた顧客管理を効率化し、利便性を上げることで、顧客満足度を向上させることを指します。また「DX」は従来の「IT化」と区別され、一部の業務・機能のデジタル化を指すのではなく、「経営のやり方や製品・サービス」といった部分までをデジタル前提で抜本的に見直すことをいいます。

身近な例でいうと、モバイルオーダーがその一つです。「混雑を避けてスムーズに商品を受け取りたい」そんなお客さんのニーズにこたえるデジタルツールを利用することで、顧客満足度を上げることができます。モバイルオーダーの導入により、テイクアウト需要にこたえる新たな料理を提供する店舗もあるでしょう。

従来は電話やFAX、チラシなどの方法で販促していたものを、SNSを活用した情報拡散に変えるのも、DX化の例です。

経済産業省は「デジタルガバナンス・コード2.0」のなかでDXの定義について、以下のように示しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

令和4年9月『デジタルガバナンス・コード2.0』（経済産業省）より引用

上記内容からも読み取れるように、ポイントは「顧客や社会のニーズにこたえること」そして「競争上の優位性を確立すること」です。

「デジタルツールを導入したからDXは完了」ではなく、しっかりとお客さんが満足するような改善を施し、他の多くのお店と差別化していくことこそが、飲食店におけるDXなのです。

飲食店におけるDXの必要性

飲食店におけるテイクアウトやデリバリーサービスが現代のように普及した背景には、コロナ禍を契機とした消費者ニーズの変化があります。「混雑を避け、なるべく人と接触せず、食事を楽しみたい」そうした新たなニーズが生まれたわけです。

そして、そのニーズにいち早くこたえられた、もしくは既に取り組んでいた飲食店がどれだけあったのでしょうか。実際に「国土交通白書 2021」では「コロナ禍を契機として、デジタル施策への取組んでいる企業」は全体で約75％にも上ると発表しています。小規模企業に絞ると63.0％ほどが、コロナ禍を契機としてDXに取り組んでいるとされます。

コロナ禍を経験した現代のお客さんのニーズにこたえる術こそが、飲食店のDXであるといえるでしょう。

出典：令和3年版 国土交通白書 PDF「第4節 デジタルトランスフォーメーション（DX）の遅れと成長の停滞」（国土交通省）

飲食店がDXで解決できる3つのこと

飲食店がDXに取り組むことで解決できることは、主に「集客不足」「人手不足」「予期せぬ事態」の3つです。詳しく見ていきましょう。

集客不足

美味しい料理を作れるのにお客さんが来ないというのは、悲しいことです。しかし、デジタルツールを導入すれば、今まで見えてこなかった有益な情報を見える化できます。お客さんの基本情報を管理できるだけではなく、売れた商品や時間帯による客足の変化など、さまざまなデータを収集し、分析可能なのです。

集客に悩んでいる時こそ大事なのはデータを分析し、改善へつなげていくこと。ですから、DXを推進することは集客の改善・向上にも直結するわけです。

人手不足

近年は少子高齢化が進み、労働人口も下降傾向にあります。それにより、人手不足で悩む飲食店も少なからず存在するでしょう。

しかし、たとえば注文対応や会計といった、これまで人の手でこなしていた業務をデジタル化できれば、より少ない人数でお店を切り盛りすることが可能です。

導入時には学習する時間など、一定の労力を要するかもしれませんが、DX化を進めた先には、あらゆる業務の効率化、時短化を期待できます。お店の回転率を高めるだけでなく、今まで取り組めていなかった新メニューの開発やマーケティング戦略の考案など、大切な業務に集中することも可能になるでしょう。

予期せぬ事態

コロナ禍を筆頭に、原材料の高騰、電気代の値上げなど、飲食店にとって厳しい状況が続いていますが、こうした事態は簡単に予期できるものではなかったはずです。そして、そうした予期せぬ事態によって「お客さんが飲食店に求めるもの」も変わっていきました。

予期せぬ事態のなかでも、お客さんを途切れさせないためには、変容するさまざまなニーズにこたえられる体制が必要です。

たとえば、キャッシュレス決済と通常の現金決済の両方を導入している店舗は、現金をあまり持たない客層と現金支払いを好む客層のどちらにも対応できます。さらに、普段はクレジットカード支払いをしているけれど、たまたまカードを忘れてしまったお客さんがいたとしても、対応できるはずです。

飲食店におけるDX推進とは、お客さんの選択肢を広げてあげることにつながります。選択肢が増えれば多種多様な客層に足を運んでもらえる可能性が高まるでしょう。

飲食店のDXにかかる費用や導入のしやすさ

飲食店におけるDXでかかる費用は、導入するツールによって異なります。販促ツールとして、SNSを利用するなら無料からでも始められます。POSレジなどの機器によっては、レンタルやリースという選択肢もあるため、一概にDXの費用相場を語ることができないのが現状です。

たとえば、クレジットカード決済の導入費用は、初期費用が0円から5万円前後で、電子マネーや交通ICカードについても同じくらいの相場とされています。一方で、QRコード決済の導入費用は、初期費用が無料の場合がほとんどです。

顧客や売上管理などの分析ツールが充実したPOSレジを導入する場合は、周辺機器を購入して設置することが多いため、費用の変動は大きいものの、一般的には1台あたりの値段が20万円前後、月額費用は8,000円～12,000円あたりが多いようです。

限られた予算のなかでDX化を進めるためには、無理にいくつものツールを導入するのではなく、「自店舗に必要なシステムや機能をいくつか網羅しているツール」から始めるのが重要です。契約先を少なくすることにもつながるので、お店を運営していくうえで管理しやすいでしょう。

DX化には補助金の利用も検討しよう

飲食店のDXには、「IT導入補助金」「事業再構築補助金」「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」といった補助金の利用も検討してみましょう。

「IT導入補助金2022」は、補助率が3/4、補助金額が30万円～450万円で、申請者がIT導入支援事業者・ベンダーというシステム業者などと協力して申請する必要があります。主な申請・導入方法は以下になります。

①近くの商工会や商工会議所、ITコーディネーターなどに、経営課題や課題解決のためのITツールを相談
②導入したいITツールとIT導入支援事業者を決定、IT導入支援事業者とともに申請に必要な情報を提出
③審査を経て採択されたら、ITツールを導入・活用

「事業再構築補助金」も選択肢の一つです。ウィズコロナ・ポストコロナ時代の経済環境の変化に対応するため、中小企業などの新分野展開、業態転換、業種転換といった思い切った「事業再構築」の挑戦を支援する補助金であり、「コロナ禍の影響で売り上げが減少している」ことが申請の条件になっています。補助額は従業員数によって変動しますが、「通常枠」の場合、補助額は100万円～8,000万円です。申請には、以下のような条件もあります。

• 新分野展開、業態転換、事業・業種転換等、指針に示す「事業再構築」を行うこと
• 認定経営革新等支援機関（国の認定を受けた中小企業診断士、金融機関等）と事業計画を策定すること

しっかりと練り上げた事業計画書を提出する必要があり、事務局はそれにもとづいて採択・不採択を決定するため、ハードルは少々高いかもしれません。「事業再構築補助金」を活用するのであれば、高い専門性をもった信頼できる中小企業診断士や金融機関に相談することから始めるのが得策です。

「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」もDX化に活用可能です。中小企業などによる生産性向上に資する革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善を行うための設備投資を支援する補助金であり、補助率は中小企業で1/2、小規模事業者で2/3、補助額は100万円～1,000万円となっています。

「事業再構築補助金」と同じく「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」も事業計画書が必要です。計画書には「技術面」「事業化面」「政策面」などの細かな審査項目があるため、一人では難しいと感じた場合は、専門家や補助金申請のプロの力を借りるのがおすすめです。

※中小企業庁および中小企業基盤整備機構が実施する「IT導入補助金」「事業再構築補助金」「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金」などの補助金は、年度によって規定や申請条件が変更されることがあるので、注意しておきましょう。

出典：「IT導入補助金2022」（令和4年12月現在）

出典：「事業再構築補助金」（令和4年12月現在）

出典：「ものづくり補助金総合サイト」（令和4年12月現在）

飲食店DX化の成功事例

実際にDXを成功させたお店の事例から、ヒントを得ていきましょう。

Yakiniku BarBies（ヤキニク バービーズ）

「Yakiniku BarBies（ヤキニク バービーズ）」は、2つのフロアで２業態を展開している飲食店です。予約情報は1冊のノートで管理していましたが、オペレーションの効率化を目指し、予約台帳システムと各階のレジ横に計3台のタブレットを導入。

空席管理面や予約管理面では、ネット予約に柔軟に対応可能となり、ダブルブッキングなどのヒューマンエラーも減少。顧客管理面では、お客さんの好きな肉の部位やワインの銘柄などを記録し共有することで、顧客満足度向上へつなげています。

ツールを上手く活用することで、予約から来店、料理の提供までをシームレスなサービスを提供できるようになったDX成功事例といえます。

参考：「系列店と連携して情報を共有し、シフト管理や接客の向上にも活用」（ぐるなびPRO）

also（オルソー 鶯嵝荘）

台湾料理店「also（オルソー 鶯嵝荘）」もDXに成功している飲食店です。

かつては、紙に記入する形で注文をとっており、注文票の紛失やお客さんから「これって注文しましたか？」という確認があるなど、多くの課題を抱えていたそうです。しかし、モバイルオーダーシステムを導入したことで、そうした注文ミスは減り、ホールスタッフは想定の半数以下でお店が回るようになりました。

モバイルオーダー上だと、料理の詳細を画像とテキストで比較簡単に修正・デザインできるため、おすすめの品の注文意欲を高めるなどして、客単価アップにもつなげています。

モバイルオーダーシステムの導入コストはかかるものの、結果的に人件費や教育コストの削減、売り上げアップにつながったDX成功事例といえます。

参考：「お客様目線の“空間づくり”。話題の台湾酒場「also（オルソー）」が愛される秘訣とは」（オーダープラットフォーム）

飲食店の「ホール」で活躍するDXツール

飲食店のDXツールは、主に従業員スタッフが接客を行う「ホール」で活躍するものと、事務作業や店舗管理業務を行う「バックオフィス」で活躍するものがあります。

飲食店のホールでは、お客さんが直接触れたり、関わったりする回数の多いDXツールが活躍します。従来は、スタッフが行っていた業務をデジタルツールが代わりにやってくれる。そのようなイメージだとわかりやすいかもしれません。

POSレジ

POS（販売時点情報管理）とは、顧客が支払いを行った時点で、リアルタイムな在庫や売上データなどを集計・蓄積できるシステムです。一般的なレジスターの決済機能に加え、POSを搭載したものをPOSレジといいます。

POSレジを導入すれば、会計時の入力作業の一部自動化も可能です。経理機能がついていることから、レジ締め作業も楽になり、店舗スタッフの負担を軽減も期待できるでしょう。

売上や在庫の管理だけでなく、分析機能を備えているPOSレジがほとんどのため、どのような商品の売れ行きが良いかなど、マーケティング面でも力強い味方になってくれます。

POSレジの運用には、毎月の利用料金がかかる場合が多いですが、無料プランを展開している業者もあるので、「そこまでお金をかけられない」という店舗の場合は、無料プランも検討してみましょう。

【POSレジの主なメリット】

• レジ締め作業の効率化
• 会計業務を効率化
• 売上データの一元管理
• 売上分析
• 複数店舗でPOS情報を連携可能
• 使用ログが残り、セキュリティ対策になる
• クラウド会計システムと連携できる

キャッシュレス決済

キャッシュレスとは、クレジットカードや電子マネー、口座振替を利用して決済することで、支払いや受取りに紙幣、硬貨といった現金を使用しない決済方法です。経済産業省も平成30年4月に発表した「キャッシュレス・ビジョン」のなかで、モバイル決済をはじめとしたキャッシュレス決済の普及による、「キャッシュレス社会」の実現に向けた取り組みを推奨しています。

キャッシュレス決済を導入すれば、スタッフと顧客間の「現金の受け渡し」が必要なくなるため、レジ業務が効率化できます。コロナ禍を経験した消費者にとっても、「非接触型」の支払い方法は安心材料になるでしょう。

キャッシュレス決済は、各サービスによって前払い・即時払い・後払いに分かれますが、いずれにせよ、消費者側・店舗側どちらもきちんと記録が残るため、お金の流れを明らかにしやすいのも特徴です。売り上げを管理する際も、お札や小銭を手で数える必要がなく、時間短縮になり、売り上げ管理が一層楽になります。

「キャッシュレス決済が使えるお店」を探すユーザーも増えてきたため、新規顧客の獲得にもつながります。

特にQRコード決済の導入費用は、無料であることが多いので、費用を抑えてDXを始めたい方は検討してみてください。

【キャッシュレス決済の主なメリット】

• 非接触型
• 会計ミス防止
• 売上管理の手間を大幅に軽減
• キャッシュレス決済メインユーザーの獲得

出典：平成30年4月「キャッシュレス・ビジョン」（経済産業省）

>>キャッシュレス決済の導入方法とメリット・デメリットについてもっと詳しく知る

モバイル・セルフオーダーシステム

モバイル・セルフオーダーシステムは、顧客側がスマホアプリやWeb上、もしくは専用の端末から注文することのできるシステムです。モバイルオーダーシステムでは、各種電子決済や事前決済に対応するだけでなく、事前に予約し店舗で受け取るなど、テイクアウト需要にもこたえられます。コロナ禍を契機として普及が進んだシステムといえるでしょう。

モバイル・セルフオーダーシステムを導入すれば、店舗スタッフのオーダー業務の負担が軽減され、お客さんが自ら注文するのでオーダーミスの減少が期待できます。人手が不足している店舗で活用すれば、スタッフの数や教育コストに気にかけず、業務の効率化を図れます。

また、紙のメニュー表だと、印刷やラミネートを全席分行う必要がありますが、モバイル・セルフオーダーシステムであれば、Web上で更新するだけで全席のメニューを一括変更できます。ランチとディナーの切り替え、在庫管理と連動させたメニュー表の更新など、即座に対応しなければいけない場面でも大いに活躍するでしょう。

蓄積したデータを活用して、ユーザーの好みに合わせたキャンペーン情報の配信、初回来店ユーザーへのアフターフォローといった、集客・販促活動につなげられるのも魅力的です。

モバイルオーダーシステムであるLINEミニアプリのなかには、初期費用0円から始められるものもあります。

【モバイル・セルフオーダーシステムの主なメリット】

• 非接触型
• 顧客の待ち時間削減
• 人件費・教育コスト削減
• オーダーミスの削減
• 顧客情報を集客に活かせる

その他のDXツール

前述しているツール以外にも、以下のようなDXツールがあります。自店舗の特徴に合わせて、検討する価値はあると思います。

• フリーWi-Fi
• 順番待ち管理システム
• 特急レーン
• 配膳ロボット

フリーWi-Fiは、お客さんが比較的長く滞在するカフェや軽食を提供する店舗でおすすめです。特にビジネスマンや学生などは「Wi-Fiがあるから来店しよう」と考える層が少なくありません。

順番待ち管理システムは、席数の少ない店舗や常にお客さんが途絶えない店舗、週末にお客さんが増える傾向のある店舗などは、導入を検討する価値があります。紙で管理していたものを自動で管理できるうえ、時間帯による客足などのデータを蓄積できるのも魅力です。

特急レーンや配膳ロボットは、業務効率化に加え、話題性を生むDXツールです。集客力アップを期待できます。

飲食店の「バックオフィス」で活躍するDXツール

バックオフィスで活躍するDXツールは、主に売上や集客といった飲食店のマーケティングを促進させてくれるものが多いのが特徴です。

予約管理・予約台帳システム

予約管理・予約台帳システムは、グルメサイトなどから入った予約を自動で反映し管理できるシステムです。導入すれば、24時間365日予約を受けつけることができます。電話予約のみだった場合と比較すると、予約受付時間が格段に長くなるため、その分、予約数の増加を期待できます。

電話やメール、WEBサイトなど様々な方法で予約を一元管理できるのも、予約管理システムの特徴です。複数の飲食店検索サイトのネット予約を一元管理できるサービスもあります。効率よく予約対応をさばけるだけでなく、顧客データを随時蓄積されるので、セグメントに合わせたお得な情報やクーポンの配信もスムーズに進められるでしょう。

自社で開発したり、開発会社に依頼する場合、100万～1,000万円ほどかかってしまいますが、クラウド型サービスを利用すれば、初期費用を5,000円～3万円程度で抑えられます。ただし、予約が増えれば増えるほど手数料が増えるプランがほとんどなので、しっかりと費用対効果を考えて導入を考えましょう。

【予約管理・予約台帳システムの主なメリット】

• いつでも予約でき、機会損失を防ぐ
• さまざまな予約方法を一元管理
• 予約対応業務の削減
• 予約ミス（予約時間がかぶるなど）の削減
• おもてなしの強化
• 顧客データの分析
• データを活用したリピート客の育成

ホームページやグルメサイト（飲食店検索サイト）

ホームページやグルメサイトは、集客に効果的です。

多くの人々がグルメサイトを介して、飲食店を予約する傾向にありますし、ホームページを作成しておけば、お店独自のブランディングが可能です。

ホームページは外部へ委託するというのも一つの手で、その場合、個人・フリーランスであれば5～10万円、クオリティを重視して制作会社などに委託する場合は、10～30万円程度の費用が多いようです。

グルメサイトは、サービスや種類によって掲載費や手数料が異なります。業態や価格帯、立地などを考慮し、店舗のターゲットとしている顧客に合ったサービスやプランを検討しましょう。

【ホームページやグルメサイトの主なメリット】

• 継続的な集客やブランディングにつながる
• 予約機能や口コミ機能を搭載したグルメサイトもある
• 不特定多数の多くの人の目に触れる可能性がある

集客販促ツール

飲食店のDXで活躍する集客販促ツールとしては、Googleマップ（Googleビジネスプロフィール）やSNS（Instagram、LINE、Twitter、Facebookなど）があげられます。どれも無料で始められるのが魅力的です。

店舗情報をGoogleビジネスプロフィールに登録し、Googleマップに表示させれば、Google検索を利用している多くのユーザーへアプローチ可能です。SNSを導入することで、幅広い層のユーザーとつながり、コミュニケーションをとることができます。

チラシ配りやポスティングといった従来の集客・販促方法から転換させれば、わざわざ足を運ぶことなく効率的な集客へとつなげられるでしょう。

【集客販促ツールの主なメリット】

• 集客販促活動の効率化
• 集客販促のコスト削減
• 初期費用不要
• 新規顧客の獲得
• リピーターの育成

その他のDXツール

前述しているツール以外にも、以下のようなDXツールがあります。自店舗の特徴に合わせて、検討しましょう。

• 経営管理システム
• オンライン発注システム
• シフト・勤怠管理システム
• 防犯カメラ
• 自動調理システム

経営管理システムは、企業経営の適切なマネジメントをサポートしてくれるシステムです。マーケティング機能、イノベーション機能、経営管理的機能、利益の機能を備え、飲食店経営においても力強い味方になります。特に経営課題を根本的に洗い出したい場合などは、検討してもいいかもしれません。

オンライン発注システムは、発注や受注に関する処理をシステム上で完結させることのできるシステムです。発注側と受注側のそれぞれの業務効率化を実現できるのが魅力でしょう。

スタッフの数がある程度充足している店舗の場合、シフト・勤怠管理システムの導入がおすすめです。システム上でリアルタイムなシフト確認・調整ができ、給与計算ソフトとの連携が可能なサービスもあります。

防犯カメラも立派なDXツールです。セキュリティ面の向上だけではなく、お客さんやスタッフの動線を見直したり、客層を分析したりできるため、顧客満足度向上につなげられます。

自動調理システムを導入すれば、料理工程の短縮に加え、メニューの幅を広げることが可能です。

飲食店のDX導入方法

さまざまなDXツールが存在しますが、どれから始めればいいか分からない方も少なくないでしょう。飲食店のDXを導入するにあたり、費用面はもちろんのこと、時代に即したツールであるかというのも重要なポイントです。

始めやすさは「集客販促ツール」

GoogleビジネスプロフィールやSNSといった集客販促ツールは、初期費用不要で始められます。急な営業時間の変更、季節のメニューの紹介など、店舗の最新情報をリアルタイムに発信できるので、予期せぬ事態に対応しやすいのも魅力です。「今すぐDXに取り組みたい」という店舗にはおすすめのDXツールといえます。

GoogleビジネスプロフィールやSNSなどの集客販促ツールを導入するにあたり、気を付けなければいけないのは、「中長期的な運用が大切」ということです。特にSNSは、すぐに集客効果を実感できるものではないため、粘り強く質の高い投稿を続ける必要があります。

ある程度のマンパワーが不可欠という面はありますが、運用を代行してくれる業者も存在するため、外注も選択肢の一つです。

優先度が高いのは「POSレジ」「キャッシュレス決済」「予約管理システム」

飲食店のDXを進めるにあたり大切なのは、顧客視点と顧客体験の向上を忘れないことです。お客さんが実際に行うお会計をスムーズにするPOSレジ、キャッシュレス決済はもちろん、来店までを円滑にしてくれる予約管理システムは、優先して検討すべきツールです。

顧客満足度アップに直接的な効果をもたらすものから始めるのが、飲食店のDX導入のポイントです。

飲食店のDXで失敗しないコツ

「POSレジ」「キャッシュレス決済」「予約管理システム」など導入には、費用がかかることがほとんどです。「予算を割いたのに効果が感じられない……」そうした事態を防ぐために、失敗しないためのコツを押さえておきましょう。

運用し続けられるかを見極める

導入するDXツールは、継続して運用していくことで顧客満足度の向上に貢献していきます。「無料で始められるから」「費用が高いから信頼できる」といった理由で導入を決めてしまうのは危険です。導入してから他社のサービスに切り替えるのは労力が伴いますし、売上や顧客情報などのデータの引き継ぎも簡単ではないのです。

しっかりと各サービスの導入事例を比較し、自店舗に導入した場合にどのような業務フローが発生するかを入念に想定するなどして、運用し続けられるかを見極めましょう。

さまざまなお客さんのことを考える

DXを推進していくにあたり、「このデジタルツールは全てのお客さんに浸透するのか？」という視点を忘れてはいけません。

たとえば、モバイルオーダーやテーブルオーダーを導入する場合、デジタル機器に慣れていないお客さんのことも想定しなければなりません。

分かりやすい説明書きをそばに置いておく、デジタル機器に慣れていないお客さんへの対応方法を事前にスタッフ間で共有しておくなどして、さまざまなお客さんに対応できる体制を整えておきましょう。

専門家への相談も検討する

飲食店のDXは、中小企業診断士や金融機関、ITコンサルタントなど、「その道の専門家」の意見を聞くのも大事です。自店舗だけでは気が付けなかった課題や、専門家の視点からみた最善のDX方法が見つかるかもしれません。

DXの第一歩として、中小機構のサービスである「IT戦略ナビ」を活用するのもおすすめです。Web上でいくつかの質問に回答するだけで、自社の課題を見える化し「どのようにITを活用したらビジネスが成功するか」を分かりやすくまとめた「IT戦略マップ」を作成できます。

出典：「IT戦略ナビ」（中小機構）

スモールスタートさせる

導入するDXツールは、なるべく「自店舗に必要な機能を複数備えているもの」かつ「拡張機能のあるもの」から始めましょう。独立したツールをいくつも導入してしまうと、契約先が増え管理が大変です。

DXを進めていくなかで「この課題もデジタルツールで解決したい」というものがいくつか出てくると思います。最初は、最低限の機能をいくつか備えた一つのツールから始め、徐々に必要な機能を拡張していくのが理想です。

デジタル化でさまざまなニーズへこたえられる飲食店に！

飲食店は、人々が食事を楽しみ、舌鼓を打つ、素敵な空間です。

しかし、美味しさだけではなく、「サービスに感動した」「待ち時間が少なくて良かった」「予約がスムーズだった」という体験こそが、お客さんの「また来たい！」という想いを引き出すことを忘れてはなりません。

お客さん一人ひとりのニーズに寄り添ったDXが、顧客満足度の向上につながり、集客にもつながります。お客さんの視点に立ってDXを考えることが重要です。

大風呂敷を広げなくていいのです。
時には専門家の力を借りながら、時代に即した飲食店経営を目指してください。