塾の集客方法8選!生徒を増やすために必要な取り組みとは?
学習塾を経営されている方の多くが衝突する壁。それが「生徒がなかなか集まらない」という集客面での課題です。それもそのはず、多数の塾が乱立し、大手塾もはびこるなかでは「独自のカリキュラムを開発した」「ハイレベルな講師陣を採用している」といった特徴だけでは、競合と差別化を図りにくいからです。
そこで本記事では、集客できない塾の特徴から、集客を成功させるポイント、オンラインとオフラインそれぞれで生徒を増やすための集客方法に至るまで徹底解説します。
- 周辺に競合塾が多くて集客に苦戦している
- 集客方法が古くて効果が低い気がしている
- 体験授業やイベントに興味を持ってもらえない
そのような悩みを抱える塾オーナーの方は必見です。
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目次
集客できない塾の特徴
「立地は悪くないのに生徒が集まらない」「競合はそこまで多くないけれど生徒数が増えない」そうした悩みをもつ集客できない塾の特徴として、主に以下の4点が挙げられます。
- 差別化できていない
- 授業内容にだけこだわっている
- 大手塾の真似をしている
- 口コミを増やす仕組みがない
では、一つずつ解説していきます。
差別化できていない
保護者の方に「あなたの塾に私の子供を通わせるメリットを3つあげてください」と聞かれたら、あなたはなんと答えるでしょうか?少し悩んでしまう、明確な強みが見つからない……そういう場合は、まず競合と差別化されていない点が、生徒を増やせていない原因の一つかもしれません。
いくら適切で効果的な集客方法を知っていたとしても、自身の塾の強みを打ち出せていないと生徒は集まりません。塾の数が増えているエリアならなおさらです。他の塾ではなくあなたの塾に子どもを通わせる理由が重要であるということをまず、念頭に置きましょう。
授業内容にだけこだわっている
塾に生徒が集まらない場合、授業内容にだけこだわっている可能性が考えられます。実際に「授業内容さえ良くすれば生徒が増えるはずだ」という認識を持つ方は少なくありません。しかし、お金を支払う保護者からすると、クオリティの高い授業はサービスとして「当たり前」です。そのため、「ハイレベルな講師陣」「独自のカリキュラム」をアピールするだけでは、同業他社との差別化を図ることが難しいといえます。
また、授業内容は体験してからでないとわからず、入塾前の学生は口コミ以外でクオリティを判断できません。ポジティブな評判が広まればいいですが、その場合、紹介制度などの仕組み作りも必要でしょう。つまり、塾の生徒を増やすためには、授業内容とは別角度からのアプローチが求められるのです。
大手塾の真似をしている
大手塾の真似をしてしまうと、小規模な塾ほど集客に失敗しやすい傾向にあります。理由は主に以下の通りです。
- 予算とリソースの不足
- 地域ニーズへの対応不足
- ブランド認知度の不足
まず、大手塾は膨大な予算と人的リソースを集客施策に投入可能です。そのため、多額の広告費を使った戦略を打ち出せますし、それを実行する社員もマーケティングに精通した人材を確保できるのです。小規模な塾がこれを真似してしまうと予算やリソースを大きく割かれてしまい経営を圧迫してしまうのです。
また、大手塾は全国規模で展開していることが多く、一律のカリキュラムやサービスを提供していることが多々あります。しかし実際には、地域ごとに教育ニーズや競合状況が異なることを忘れてはいけません。大手塾のモデルをそのままコピーすると、地域ニーズに合わない可能性が高いため、エリアに応じてカスタマイズする必要があるのです。
そして、何よりも無視できないのがブランド力。大手塾は一定のブランド認知度をもっており、それに支えられて集客を行っています。小規模な塾が同じような成功を収めるためには、時間と努力をかけてブランド認知度を高める必要があるのです。
口コミを増やす仕組みがない
生徒が増えない塾の特徴として、口コミを増やす仕組みがない場合があります。紹介制度はもちろんあったほうが良いですが、口コミというのは何も人から人へ、対面で伝わっていくものだけではありません。
現代では、インターネットの発達により、Web上での口コミが重要視される傾向にあります。Googleマップの口コミや塾探しポータルサイトでの口コミ、SNS上での口コミなどで、良い口コミが増える仕組みを作っておくことが学習塾の集客を加速するのです。
塾の集客を成功させるポイント
塾の生徒を増やし、集客を成功させるためには、主に以下の4つのポイントを押さえておく必要があります。
- 強みの整理
- 認知度を向上させるアプローチ
- 生徒を増やすタイミング
- 良い口コミを増やす仕組みづくり
では、一つずつ解説していきます。
強みの整理
- 進学塾なのか、補習塾なのか
- 総合塾なのか、専門塾なのか
- 英語科目塾、理系専門塾などの科目特化型なのか
- 東大入試専門塾、医学部入試専門塾などの学校特化型なのか
- そろばん塾、速読塾などの能力開発型なのか
- 集団指導型なのか、個別指導型なのか
- 自立学習型や映像授業型なのか
学習塾を営むのであれば、上記のようなポイントはマストで明確にしておく必要があります。くわえて、下記のような観点も保護者にとっては重要な塾選びの基準です。
- 子どもの理解度に応じて進めてくれるのか
- 子どもがなじみやすい雰囲気なのか
- アクセスは良いのか
- 口コミは良いのか
- 受験対策ができるのか
- 講師のレベルは高いのか
大事なのは「保護者の方が他の塾ではなく、あなたの塾に通わせる理由」です。しっかりと明確にし、その強みを適切な集客方法で発信していきましょう。
認知度を向上させるアプローチ
塾の生徒を増やすためには、何かしら集客に有効な手を打つ必要があります。逆にいえば、集客に何も注力しなければ、新しい生徒の獲得にはなかなかつながらないでしょう。
そうしたなか、確実に意識したいのが認知度の向上です。ビジネスにおいて、商品やサービスの認知度は売り上げに大きく影響します。「有名である=信頼できる」と消費者に判断されやすいからです。塾に関しても同様のことが想定できます。ネームバリューの高い塾であれば、信頼性が担保されているので、ある程度の数の生徒は自然と集まるでしょう。
一方、認知度の低い塾だとそうはいきません。まずは保護者や学生に知ってもらう必要があります。したがって、いかに接点機会を増やせるかがポイントです。そしてそれは、集客方法に当たる施策を実行することで成果が期待できます。集客方法はオンラインとオフラインに分けられます。各特徴を簡単にまとめると、以下の表の通りです。
オンライン集客 | 大人数にアプローチできる、専門知識が求められる |
---|---|
オフライン集客 | 即効性が高い、人件費がかかる |
オンラインとオフライン、両方の特徴や強みを理解し、状況に応じて媒体を使い分けていくことが大切です。
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生徒を増やすタイミング
塾の生徒を増やすためには、集客を図るタイミングも重要です。たとえば期末テスト前後。1学期の中間テストは、前年度の振り返り・オリエンテーション等を含むので、比較的点数が取りやすい傾向にあります。一方で期末テストは、新しく習う分野も増え、学習範囲が中間テストよりも広がるため、どう勉強していいかわからず成績が下がってしまう子も目立つようになります。
だからこそこの時期は狙い目です。期末テスト前には、特別購入の開催をホームページやSNSで宣伝、発信したり、テストが終わった後はポスティングや訪問営業で直にアプローチしたりといった具合に、親も子も何か手を打たねばと考えるタイミングで施策を実行できれば、塾の生徒数アップが期待できるでしょう。
また、入学・進級シーズンも生徒を増やす絶好のタイミングです。特に新3年生の場合、高校受験や大学受験というビッグイベントを控えています。1年に及ぶ学習スケジュールを組む方も多いので、そこで親身になってサポートできることを伝えられれば、生徒を増やすチャンスが広がるでしょう。
良い口コミを増やす仕組みづくり
口うコミというのは面白く、悪いものほど早く広まりますが、良いものほどあまり広まらない傾向にあります。悪い口コミは授業のクオリティや結果にコミットすることで打ち消していけますが、良い口コミは良い授業をしたり、高い実績を積むだけでは増えないのです。
そこで大切なのが仕組みづくり。まずは、 生徒や保護者に対して、口コミを書いてもらうよう積極的に促しましょう。特典や割引を提供して口コミを書いた人になにかしらの還元をすることが仕組み化のポイントです。また、WebサイトやSNSを活用して、生徒や保護者からの口コミを収集し、公開するのも効果的といえます。現代の保護者のなかには、インターネット上で良い学習塾を探す方も多いからです。
そして、案外忘れがちなのがアフターケアです。 生徒が卒業した後も、継続的にフォローアップすることで、長期的に良い口コミを得るチャンスが広がります。
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塾の集客方法‐オンラインで生徒を増やす‐
オンライン集客(Web集客)とは、ホームページやSNSなど、インターネットを利用した集客方法を指します。具体的な施策媒体は以下のとおりです。
- ホームページ
- SNS
- web広告
- ポータルサイト
- Googleマップ など
これらで集客を図ることの最大のメリットは、一度に多くの顧客に向けてアプローチできる点です。たとえばX(旧Twitter)の場合、投稿がバズれば数千〜数万人の目に止まります。塾の認知度を一気にアップさせることが可能です。
しかし、オンライン集客(Web集客)を成功させるためには専門知識が求められます。たとえば、ホームページ運用では自然検索からの集客が大事です。そう、いわゆるSEO(検索エンジン最適化)を攻略するミッションが存在します。また、SNSでブランディングするにしても、即座に結果が出るものではありません。この辺りのハードルやデメリットはしっかり念頭に置くようにしましょう。
ホームページ
オンライン集客で生徒を増やす場合、まずは塾のホームページを開設する必要があります。他の集客方法で獲得した見込み顧客も、最終的にはホームページにたどりつく可能性が高いからです。たとえば、チラシや口コミで塾を知った保護者をイメージしてみましょう。「有名校への合格実績は豊富か」「毎月の授業料はいくらか」など、詳細情報をチェックするためにホームページを訪れるはずです。
また、インターネット検索が当たり前になった現代において、「ホームページがない=怪しい塾」と誤解されてしまう可能性があります。見込み顧客を逃さないためにも、ホームページは必ず開設しておきましょう。
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ホームページ開設時の注意点
ホームページを開設する際は、保護者が知りたい情報を盛り込んだサイト設計を意識してください。授業内容やカリキュラム、料金プランといった基本情報はもちろん、教育方針や生徒への思いなど、塾の方向性をアピールすることも重要です。
また、SEO対策に取り組むべき場面も出てきます。Googleの検索結果で上位表示を狙うには、どうしても専門知識が求められるため、希望に応じてプロフェッショナルな業者への外注が必要です。そうなると、当然費用は嵩みますが、集客を視野に入れるならやはり手は打っておきたいところでしょう。もちろん、無料で作れるホームページもありますが、予算として組み入れ、確実に対策を講じることをおすすめします。
SNS
SNSは塾の認知度アップやブランディングに役立ちます。うまくいけば、拡散によって飛躍的に多くの利用者にアプローチできるからです。
ICT総研の「2022年度SNS利用動向に関する調査」によれば、日本国内におけるSNSのアクティブユーザーは年々増加しており、2024年には8,388万人(※1)に及ぶと予想されています。保護者にせよ、学生にせよ大半はいずれかのアカウントを所有している計算です。「Twitterの投稿がバズった」「YouTubeでおすすめ表示された」など、SNSを活用すればこちらが想定していなかった顧客にも塾の存在をアピールできます。潜在層の掘り出しにはもってこいの施策です。
しかし、ただ何とはなしに使えばいいわけではありません。塾の経営方針・戦略に応じて、活用すべきSNSの見極めが求められる点は注意が必要です。まずは、ICT総研によるアンケート調査(2022年4月)をもとに作成されたグラフをご覧ください。
コミュニケーションアプリのLINEが最も多くの利用者を抱えており、79.5%という圧倒的な数字を叩き出しています。グラフの情報だけを参考にした場合、「LINEで生徒を集めればいいのか」と判断する方も多いはずです。
しかし、LINE公式アカウント(※2)は「友だち追加」してくれた利用者にしか情報を発信できず、拡散力に乏しいという弱みがあります。1,000通/月までのメッセージ制限(※3)、利用者にブロックされてしまうリスクなど、把握しておくべき点は多いです。LINE以外のSNSに関しても同様の指摘ができます。
SNSを効果的に活用するためにも、以下、サービスごとの特徴をチェックしていきましょう。
※1 参考:ICT総研 「2022年度SNS利用動向に関する調査」
※2 LINEのビジネス用アカウント
※3 無料プランの場合
YouTube
YouTubeの強みは、映像と音楽を利用してコンテンツを作成できる点です。テキストや画像だけでは伝わりにくい情報を扱うのに適しています。授業風景、講師陣のインタビュー動画をアップすれば、塾の雰囲気を保護者や学生にアピールでき、信頼性の獲得につながるでしょう。
しかし、動画編集もまた高度な専門知識が求められます。初心者の場合、10分程度の動画を作成するのに1日かかる可能性もあります。本格的にYouTubeチャンネルを運用する場合、やはり動画編集専門の業者に依頼するのが無難でしょう。
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X(旧Twitter)
X(旧Twitter)の強みはとにかく拡散力に優れている点です。投稿がバズれば多くの人が塾のことを知ってくれるようになるかもしれません。フォロワーが少ない段階からある程度の集客効果を期待できる点もX(旧Twitter)のメリットです。
しかし、投稿を意図的にバズらせるのは簡単ではありません。文章センスはもちろん、流行やトレンドを把握するアンテナの感度の高さ、炎上を回避するバランス感覚も求められます。またテキストメインのSNSなので、YouTubeやInstagramより伝えられる情報量が少ない点も要注意です。
Instagramの強みはブランディングに適している点です。画像でコンテンツを作成する仕組みなので、テキストだけでは伝わりにくい塾の雰囲気などをアピールできます。また「リール」と呼ばれる動画機能も搭載されているため、講師陣の異端場ゆーなど映像訴求に適したコンテンツも投稿可能です。特に動画は塾のリアルな様子を伝えられるので、信頼性アップに役立つでしょう。
しかし、Instagramには拡散力が弱いというデメリットがあります。Twitterのようにバズる可能性が低く、集客効果を発揮するまでには時間がかかります。アカウントのコンセプト設計も重要になるのでご注意ください。
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Facebookの強みは、ずばり実名登録です。個人情報を公開した利用者本人によるコメントや「いいね」が集まるので、他のSNSよりも口コミの信頼性が高いといった特徴があります。「子供を安心して通わせられる塾」というブランディングにおすすめです。
しかし、Instagram同様、情報の拡散力が弱い点はデメリットといえます。若年層が他のSNSよりも目立たないので、利用する際は保護者にターゲットを絞る必要があるでしょう。
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TikTok
TikTokの強みは機械創出が幅広い点です。独自のアルゴリズムでフォロワー以外にも動画を表示してくれるので、塾の存在を全く知らなかった人にもアプローチできます。
近年、スマートフォンでの動画視聴時間が伸びている背景もあってか(※4)、TikTokで自社の認知度アップを試みる企業は少なくありません。まさに今注目されている集客方法です。
しかし、資産性が低い点はデメリットといえます。他のSNSよりもトレンドの移り変わりが激しくファンを獲得しづらいからです。TikTokを集客に利用する場合、継続的に動画を投稿する必要があります。
※5 参考:ニールセンデジタル株式会社 「Digital Trends 2019上半期」
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Web広告
広告出稿とは、GoogleやYouTubeなどのプラットフォームに広告を掲載する集客方法を指します。代表的なサービスは以下のとおりです。
- リスティング広告
- YouTube広告
- Twitterプロモーション など
たとえばリスティング広告の場合、GoogleやYahoo! JAPANの検索結果に広告が表示されます。オンライン集客でありながら、即効性の高さを期待できます。
ただし、広告出稿は費用が嵩みやすい傾向にあります。サービスごとに費用相場は異なりますが、リスティング広告だと月に30万円以上かかることも珍しくありません。ある程度の予算を必要とする集客方法です。
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リスティング広告
リスティング広告というのは、任意の検索キーワードに連動して検索結果上に出てくる広告のことです。「キーワード広告」や「検索連動型広告」ともいいます。国内で有名なものは、「Yahoo! プロモーション広告(スポンサードサーチ)」や「Google AdWords」があります。リスティング広告の特徴は、検索キーワードに関心の高い方に対して広告を出せるので、クリックしてもらえる確率が高いということです。
リスティング広告のメリット
- クリックされたときだけ広告費が発生するため費用対効果が高い
- 自社の学習塾に関連する検索キーワードだけに絞って出稿できる
- 1日の予算を決められるので、無理のない範囲の広告費から始められる
- データを分析することで、より効果の高い広告運用が可能となる
リスティング広告は、クリックされたときのみ広告費がかかるCPC課金方式となっているため、興味がなくクリックしない方には広告費を使わずに済みます。よって、費用対効果の高い広告といえます。また、1日の予算はいくらか、1回のクリックにいくら払えるのか、などの費用をあらかじめ決めることができ、実際に広告を出してみたら費用が高額になってしまった、という事態を避けられます。
始めるときの費用についても、通常はチラシであれば数万円、またテレビ広告であれば数千万円もかかってしまいますが、リスティング広告なら月1万円といったように無理のない金額で出稿が可能です。さらに、データを分析し改善に繋げられるという特徴もあります。何回広告が表示されたか、何回クリックされたか、いくら費用がかかったか、などをデータとして収集・分析することで問題点を打ち出だして、改善に繋げられます。それによって、より効果の高い広告の運用ができるようになります。
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ポータルサイト
「エキテン」や「塾ナビ」といった口コミを比較できるポータルサイトを活用することも、学習塾の生徒を増やす手段の1つです。学習塾を検討している保護者にとって、リアルな口コミ情報は、入学を検討するために欠かせない情報といえます。また、ポータルサイトがきっかけとなり問い合わせの連絡をもらえた場合は、その学習塾に対してとても関心が高い状況となるので、実際に申し込む確率も高いでしょう。
ただし、ポータルサイトを活用した集客を成功させるには、口コミの投稿を誘導することが大切です。ポータルサイトに登録したからといって、在学生の口コミが自然に増えることはまずありません。どんなに学習塾に満足していたからといって、わざわざ口コミを投稿する義務はないからです。口コミが増えるのをただ待つだけでなく、口コミを書いてもらえるように、誘導する仕組みを作ることが必要ということを覚えておきましょう。
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Googleマップ
Googleマップを活用した集客方法は、MEO(マップエンジン最適化)対策とも呼ばれ、Googleマップ上での上位表示を目指すものです。学習塾は通いやすさも重視されるため、ネットで検索される際は「学習塾+地域名」のキーワードで検索されることが多いです。そのため、MEO対策をしておけば地域で塾を探している保護者や生徒に、あなたの塾を上手くアピールできます。
下記は「学習塾 新宿」で検索した際の表示です。
ここで、上位表示させることで学習塾への集客、認知拡大につなげることができます。Googleマップ上に掲載させるためには、Googleビジネスプロフィールへの登録が必要です。近隣地域にMEO対策をしている競合が少ない地域であれば、ビジネスプロフィールに登録するだけでも、上位に表示される可能性があります。
もしまだ、あなたの学習塾がGoogleビジネスプロフィールに登録していないのであれば、まずは登録するところから始めてみましょう。
塾の集客方法‐オフラインで生徒を増やす‐
オフライン集客とは、チラシやDM(ダイレクトメール)、訪問営業など、インターネットを利用しない集客方法を指します。学習塾におけるオフライン集客の最大のメリットは即効性の高さです。たとえば訪問営業の場合、その場で契約に至るケースもあります。また、顧客と密にコミュニケーションを取れる機会も多く、信頼性を獲得しやすい点も強みです。
一方で、一度にアプローチできる人数に限りがある点はデメリットといえます。無料でホームページやSNSアカウントを開設できるオンライン集客と異なり、オフライン集客は人件費などのコストが膨らみやすいです。テレアポや訪問営業を実施する際は、事前にコストパフォーマンスを見極めておく必要があります。
チラシ
手っ取り早く保護者や生徒に塾を認知してもらいたいなら、チラシやポスティングは効果的です。特に地域密着型の塾の場合、周辺エリアを知っているからこそ効率的に届けられます。近場ゆえに反響もダイレクトに感じられるでしょう
ただ一方で、中身を確認せずに捨てられてしまうリスクもあります。そうならないためにはインパクトのあるキャッチコピーなどを掲載し、保護者や学生の興味をひく工夫が必要です。キャッチコピーが思いつかない場合は、「志望校合格率98%の学習塾」「定期テストの成績50点アップ」など具体的な数字を用いてアピールしてください。数字は視認性が高く、説得力を帯び、受け手へのインパクトを与えやすいものです。結果的に、授業内容や講師陣の実力が保護者に伝わり、生徒集客につながる可能性があります。
DM(ダイレクトメール)
DM(ダイレクトメール)とは、郵便やメール便などによって個人や法人へ直接送ることができる、商品やサービスの案内です。
メリット
- 封筒で自分宛に届くので、開封率が高くなる
- 本人が見なくても、その家族が見る可能性もある
- 宛先をリスト化することで、反応率を測ることが可能
Eメールだと読まずに削除されてしまいがちですが、DMは自分宛ての封筒として届くので開封率が高くなります。また、本人が見なかったとしても、リビングなどに置いてあると家族が見る可能性が高いことから、学習塾のDMの場合は生徒本人だけでなく保護者へのアピールも期待できます。さらに、DMを送った宛先をリスト化しておき、何人中何人から反応してもらえたのかを測ることで、次回の集客へ向けての戦略に役立てられます。
デメリット
- 制作費がかかる
- 郵送にコストがかかる(2,000通以上でコストカットが可能)
- 顧客情報の収集の手間もかかる
リットの多い集客方法ですが、コストや手間がかかる点には注意しましょう。DMは制作費だけでなく発送費などもかかってしまうため、他の集客方法よりもコストが高くなります。また、DMの制作にあたり企画やデザインなどを考える必要があり、さらに顧客情報の収集もしなければならないので、手間もかかってしまいます。
なお、同一内容の郵便物を同時に2,000通以上出すと、「広告郵便物」として申請が可能になります。郵便局に承認されると割引が適用されることから、大量のDMを送るときにはコストカットできます。
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訪問営業
テレアポや訪問営業は顧客との信頼関係を築くのに有効な集客方法です。「中間テストの成績が悪かった」「志望校の合格判定が上がらない」など、保護者がリアルタイムで抱えている悩みに対して、その場で相談に乗れるからです。
一方、人件費が膨らんでしまう点はデメリットといえます。また、テレアポや訪問営業を苦手とするご家庭も多いので、無理に押し売りしないように気をつけましょう。コストパフォーマンスの見極めと柔軟な対応が必要です。
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継続的な集客で地域に必要とされる塾へ
塾の認知度が低いうちは、いくら授業内容にこだわっても生徒が増えません。まずは、自身の塾の強みの整理し、そして、認知度を向上させるアプローチ、生徒を増やすタイミング、良い口コミを増やす仕組みづくりといったポイントを押さえていきましょう。生徒を増やすための基礎を固めたうえで、適切な集客方法を選択し、保護者や学生にアピールする必要があります。
オンライン集客であれば、一度に大勢の人にアプローチできます。SNSアカウントやGoogleビジネスプロフィールなどは無料で作成できるので、経済的コストを抑えながら生徒を集められるでしょう。しかし、本格的なオンライン集客は専門知識が必要です。また、集客効果を体感できるまでには時間がかかるため注意しましょう。
一方オフライン集客の場合、即効性が高いといった特徴があります。特に訪問営業などはその場で契約に至るケースも珍しくありません。ただし、オンライン集客と比較すると人件費がかかりやすく、また、アナログな手法ゆえに動けるエリアや届く範囲が限られてしまうのも事実です。
学習塾の集客方法はさまざま。どれか一つが正解ということもありません。オンラインとオフラインを活用しつつ、「実行と改善」を繰り返してPDCAサイクルを回していくこと。遠回りかと思われるかもしれませんが、それこそが一番の成功への近道だといえます。ぜひ、本記事を参考に塾の予算や教育方針と相談しながら、どの集客施策を導入するか慎重に検討してみてください。
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