ビジネスにおけるVRの活用法とは？事例をふまえて新たな可能性を探る

「ここに存在するはずのない世界」を映し出し、まるで現実のような没入感をユーザーに提供するVR（Virtual Reality：仮想現実）の技術は、ゲームや映画をはじめとするエンターテイメント業界においていち早く注目されてきました。エキサイティングな映像や、幻想的な映像、あるいは遠く離れた場所の映像を本物のように体験できる革新性は、私たちの日常生活に大きな変化をもたらすものとして期待されています。

もちろん、「ここにないものを体験できる」というVRの可能性は、エンタメ分野に限定されるものではありません。医療や教育をはじめ、現在さまざまな分野に技術の応用が進んでおり、ビジネスにおいても新たな価値を創出する可能性を秘めています。

「VR元年」と呼ばれた2016年から5年が経ち、VRを体験するためのデバイスとして知られる「ヘッドマウントディスプレイ（HMD）」も市場に出回るようになりました。同時に、実際のビジネスモデルとしてVR技術を取り入れたサービスを展開する企業も増えており、今後ますます活用の幅が広がっていくと考えられます。

この記事では、VRを活用したビジネスの展望を探るため、VR技術の概要を確認したうえで、実際の企業による活用事例を紹介していきます。

VRとは

VRとは、「バーチャル・リアリティ（Virtual Reality）」の略であり、「仮想現実」を意味する言葉です。ヘッドマウントディスプレイ（HMD）などの専用装置を通じ、現実を模した空間や、架空の世界を表現した空間を立体的に映し出す技術を指しています。HMDなど身につけているデバイスの動きに応じて、映し出された世界に変化が生じることも特徴です。

VRを定義づける際の構成要素として、「3次元の空間性」「実時間の相互作用性」「自己投射性」の3つが挙げられます。言い換えれば、コンピューターで構築した奥行きのある映像に対して、自らの動きがリニアに反映されることで、そこにいるかのような感覚を得られることが、VRの要件だといえるでしょう。

VRを体験するためのデバイスとしては頭部に装着するHMDが代表的ですが、体の動きを追跡するためのコントローラーやセンサー、リアルな音響を実現するためのヘッドホンやマイクなど、臨場感や没入感を高めるためのさまざまな機器が用意されています。

ARとの違い

「VR」と近い領域を表す言葉として、「AR」という略語も存在します。ARは「オーグメンテッド・リアリティ（Augmented Reality）」を略したものであり、「拡張現実」と訳されるのが一般的です。「拡張」という言葉の通り、架空の空間を一から構築するのではなく、デバイス上に映し出された「現実の画面」の上に、グラフィック処理を施し付加的な視覚情報を映し出す技術のことを指しています。

たとえば、現実を映した画面にモンスターを表示する「ポケモンGO」や、被写体の顔に装飾を施す「SNOW」などのアプリがARの代表例です。その他、カーナビと連動しフロントウィンドウに進むべき道を矢印で投影するメルセデス・ベンツの一部車種など、日常生活をサポートする技術としても取り入れられるようになっています。

ARとVRとの基本的な違いは、「目の前にある空間をベースにしているかどうか」という点です。現実の位置情報に即して視覚情報が付加されるのがARであり、架空の空間または現実において座標の異なる空間を映し出すものがVRであると区分できるでしょう。

一方、ARとVRの共通点としては、「利用者のアクションに対し、加工された映像がリニアに変化する」という点を挙げることができます。

ビジネスにおけるVRの可能性

VR技術はビジネスシーンにおいても活用される場面が増えており、さまざまな産業において新しい顧客体験を提示したり、業務や会議の効率化に寄与したりというケースも見られるようになりました。

ここでは具体的に、ビジネスのどのような場面においてVRの活用が期待されているかを解説していきます。

商品PRにおける具体的な体験価値の提示

VR活用の方向性としてまず考えられるのは、商品やサービスについてVR上で体験し、その価値を知ってもらう、という観点です。実際にそれを見たり使ったりしなければ価値が伝わりにくい商品・サービスであっても、VRを通じた体験によってスムーズに魅力を伝えられるケースが増えるでしょう。

たとえば、不動産業会における「VR内見」や、観光業界の「VR旅行」によるプラン選択など、「見てみないとわからない」という部分をVR技術で補うことにより、消費者のニーズに応える企業も見られるようになっています。

シミュレーションを通じた研修・技術継承

企業によるVRの導入事例のうち、数多く見られるのが研修やトレーニングへの活用です。製品の組み立てや機器の操作をはじめ、現場での作業を身につけなくてはならない業務において、VR技術を用いたシミュレーションは高い効果をもたらします。

「手順を頭で覚えて、実際にやってみる」のではなく、「現実に近い感覚での体験を繰り返す」ことで効率よく技術を身につけることができ、教育にかかる人的・時間的リソースも削減できるでしょう。

さらに、現実に訓練することの難しい「イレギュラーな状況への対応」についても、VR技術を使えばトレーニング可能になります。繁忙期の対応や、災害時の対応などをマニュアル的に理解するうえで、VRの再現性の高さは明確なアドバンテージとなるでしょう。

VR会議など遠隔コミュニケーションの充実化

現在では「Web会議」の枠を超えて、仮想空間内でアバターを通じてやり取りする「VR会議」のアプリケーションが登場しており、実際に導入する企業も増えています。

会話をしながら仮想空間上のスクリーンに画像を投影したり、ホワイトボードにアイディアを出し合ったり、さらには動画や3Dモデルの投影に対応するプラットフォームもあり、実際にその場で会議やプレゼンをしているかのような感覚を共有することが可能です。

もちろん、現在広く普及している「ビデオ会議」であっても、画面共有やファイル共有そのものは可能です。しかし、アバターを通じて「同じ空間にいる」という感覚を得られることで、会議やプレゼンはインタラクティブなものになりやすいと考えます。たとえばビデオ会議中のファイル共有は画面の切り替えが必要になり、視点の自由度が制限されますが、VR会議ではホワイトボードを見ながら他の参加者の視線を確認したり、提示された図案に付箋のようにアイディアを書き足していったりと、活発に会議を進行できる形式になっています。

バーチャルな空間でインタラクティブなコミュニケーションを実現するVR会議のプラットフォームは、リモート環境下においても話し合いの質を下げることなく、密度の高い会議を続けていくための有力な選択肢となりうるでしょう。

デザイン・開発プロセスの簡易化

これまで、工業製品などをデザインする際には、3D CADで設計したうえで模型の作製という形が一般的でした。VR技術を利用すれば、こうしたプロセスも短縮できると考えられます。

データを書き換えることで即時にモデルとして反映され、共有も容易であるため、リアルタイムに相互の意見を反映しながらチェックでき、デザインや開発を効率的に進めることができるでしょう。

体験型のVR活用事例

前述のように、ビジネスにおけるVR活用の方向性として、まず期待されるのは「体験価値の提供」というポイントです。ここでは、顧客に対して商品やサービスの価値を具体的に伝えるために、VR技術を有効に取り入れている企業の事例を紹介します。

VRでの旅行体験にもとづく商品案内

視覚的な体験が大きな価値となる観光分野は、VR技術の導入が積極的に進められている業界の1つです。VR技術を用いた旅行の追体験により、「行ってみたい」という気持ちに訴えかける効果が期待され、旅行代理店や航空会社などで導入されています。

VRを通じた旅行体験を、一風変わった形で自社のPRにつなげているのが「エース株式会社」です。同社は「世界VR旅行」というコンテンツをサイト上に掲載し、世界の有名観光地の3D映像を閲覧できるようにしています。

観光地の3D映像は今や珍しいものではなくなっていますが、興味深いのはこのエース株式会社が、「スーツケース」など旅行グッズを製造・販売する会社だということです。一見すると旅行の映像そのものとは直接関係がないように思われますが、映像で紹介している観光地ごとに異なるスーツケースをおすすめすることによって、映像と自社の商品を結びつけています。

観光地の映像によって期待される効果として、「実際に行ってみたい」という意欲を高めることに加え、具体的に「その道を歩いているイメージが形成される」ことが挙げられるでしょう。エース株式会社はこのイメージに訴求し、たとえば「ローマの石畳の道にはキャスター機能に優れたモデル」「バンコクのナイトバザーには軽量でコンパクトなモデル」といったように、その土地の特性に適したスーツケースを案内しています。

一般的に購入の機会の少ないスーツケースは、「差別化のポイント」について消費者に知ってもらうことが難しい商品ですが、このようなVRサービスに絡めて違いを明確にすることで、消費者の主体的な選択を後押ししていると考えられます。

「リフォーム後」の室内空間を体験

不動産業界においても、物件の内見といった場合にVRを活用する企業が増えています。リフォーム関連の業種においても導入事例が見られ、たとえば株式会社リニューアルストアの「MITEKURE」は、中古物件のリフォーム後の姿をVR上で体験できるようにするサービスです。

中古物件の売買においては経年劣化した部分が気にかかり、「リフォームすれば見違えるはず」とわかっていても、なかなか決断を下せないケースも見られます。MITEKUREのような体験サービスは、購入後のリフォームを検討している顧客や、マンションを売る際にリフォームすべきか迷っている顧客に対し、明確な完成イメージを提示し、不安を解消する役割を担うと考えられます。

実店舗に即したショッピング体験の提供

三越伊勢丹ホールディングスは、仮想都市空間でのコミュニケーションやバーチャル店舗での買い物ができるスマートフォン用アプリ「REV WORLDS（レヴ ワールズ）」を開発しました。新宿を模したバーチャル空間に、伊勢丹新宿店を設置し、店内でショッピング体験を楽しめるようになっています。

REV WORLDSにおいて特徴的なのは、VRショッピングを楽しむだけではなく、マップ上を散策したり、そこで出会った他のアバターとコミュニケーションを図ったりできる点です。見ず知らずの他人に話しかけるのは現実ではなかなか難しいですが、仮想空間のアバター同士であれば気兼ねなくやり取りができるでしょう。この点はショッピングにおいても効果的であり、たとえば店員との会話が苦手な人であっても、今後実装予定の店員のアバターであれば会話のハードルが低くなり、よりスムーズに買い物を楽しめると考えられます。

また、バーチャル店舗は現実の店舗をそのまま再現するのではなく、VRにおけるショッピング体験に合わせて空間がデザインされています。仮想空間そのものを作品として楽しめるような店内で、商品を3DCGで確認し、実際に購入することも可能です。

現在はベータ版のためマップ範囲や機能は限られていますが、今後はフロアの拡大やアバター店員・スタイリストによる接客、イベント開催などさまざまな機能が追加されていく見込みです。

ビジネスシーンにおけるVR活用事例

上に挙げた例では「顧客に価値を理解してもらう」という場面を紹介しましたが、それ以外にもVR技術はさまざまなビジネスシーンに活用されています。ここでは、業務を円滑にしたり、技術を効率的に定着させたりするうえで、VR技術を導入している企業を紹介します。

会議やプレゼンへの応用

KDDI株式会社は、ビジネス開発拠点として運用されているオフィス「KDDI DIGITAL GATE」をVR空間に再現しています。現実のKDDI DIGITAL GATEは、ワークショップや体験ツアー、開発会議などを実施するためのスペースとして活用されていますが、これをVR上に忠実に再現することで、リモート状況でもインタラクティブに業務を進められる環境を整えました。

興味深いのは、一見VRにおいては無意味に思える「コーヒーメーカー」などの舞台装置も再現されている点です。オフィスの配置上、コーヒーメーカーのある箇所からは空間を俯瞰的に捉えることができ、「全体として今何が起きているのか」を大まかに把握するうえで役立っていたとのこと。VRでそうした空間的特性を再現することは、業務を違和感なく進めていくうえで重要なポイントになっていると考えられます。

（参照サイト：NEUTRANS「実在する施設をバーチャル空間に完全再現 オリジナル空間構築で見えた「バーチャル」ならではの価値」）

研修における活用

米国の小売業大手ウォルマートは、従業員教育にVR技術を導入し、通常業務においてなかなか訓練しにくい場面への対応力を強化しています。全国の店舗に17,000台のヘッドセットを配備し、研修に取り入れた結果、従来の方法に比べ研修後の満足度は30%向上したとのことです。

ウォルマートがVRを通じた研修で重視しているのは、「現実には繰り返されることのない非常事態への備え」という部分です。VR技術を用いることで、大規模セール時の対応や、クレーム対応、さらには銃撃事件など、現実ではあらかじめ準備することのできないケースに対しても対策でき、現実で遭遇した場合に質の高い対応が可能になると考えられます。

（参照サイト：Oculus 「Walmart Expands VR Training with Oculus Go」）

作業マニュアルとしての活用

米国のKFC（ケンタッキーフライドチキン）は、フライドチキンの揚げ方を理解するためのVRシミュレーター「The Hard Way: A Virtual Reality Training Experience」を開発し、従業員の研修に役立てています。

VRを利用した作業シミュレーションは、製造業をはじめとする領域で導入が進んでおり、高い効果をあげていますが、KFCにおいて特徴的なのは「ゲーム形式」で作業の手順を学べるところです。ゲームクリアの達成感を通じて業務への抵抗を減らすことで、モチベーションを維持しながら実際の現場に入っていけると考えられます。

シミュレーションの映像は一般にも公開されており、企業イメージを広めるうえでも効果をあげている事例といえるでしょう。

（参照：VRScout「KFC Has A VR Job Training Simulator For New Employees」）

まとめ

VRの技術は現在も発展段階にあり、これから機器の多様化と普及が進むにつれて、ビジネスへの活用方法も多角化していくと考えられます。さらに、5Gの通信網が整備されていくにつれ、質の高いバーチャル空間を遅延なく楽しめる環境が整うことで、「作り物感」はますます低減されていくでしょう。

コロナ後の世界において、「ここにないものでも目の前に存在するかのように体験できる」というVRの技術は、新しいビジネスモデルを構築するうえで根本的な役割を担いうると考えます。「バーチャルな空間で自社の商品・サービスを適切に打ち出せるかどうか」が、これからのマーケティングや広報活動において重要なテーマとなっていくかもしれません。あるいは、従業員教育の効率を高めたり、リモート下での会議やプレゼンを活性化したりするうえでも、VR技術は大きな力になるでしょう。

ビジネスにおけるVRの可能性を探るためには、やはり実際に体験してみることが重要です。HMDなど普及価格帯のデバイスも増えていますので、その没入感を肌で感じ、活用の幅を検証するのもよいかもしれません。